入社後、NECの品質保証部門への出向を経て、以来、自衛隊の後方系のシステム開発を担当、多様な経験を成長の糧としてきた。現在、新たなシステム提案を進めている。
シニアプロフェッショナル
1987年(旧NECソフトウェア北海道)入社
工業高等専門学校 電気工学科卒
入社理由を教えてください。
高専で専攻した電気工学の中で、情報処理分野に一番興味を持ちました。在学当時の1980年代、プログラミング言語のFORTRANを紙媒体(パンチカード)で入力してコンピュータに読ませていました。現在のデジタル環境から考えると、非常にアナログであり、レトロな印象がありますが、それが今に至る私の出発点でした。また、高専の企業研修では、NECフィールディングに応募し府中事業場に10日間くらい通いました。ここでNECと縁があったこと、そして地元企業であったことから、NECソフトウェア北海道への入社を決めました。その後、担当事業の再編成があり、当社へ移籍しました。自社に残るという選択肢もありましたが、担当している事業の継続を最優先で考え迷いなく決めました。
これまでどのような仕事を経験してきましたか。
入社後3年間、NECの品質保証部門へ出向し、品質管理や形態管理を担当しました。その後、自衛隊の後方系のシステム開発に取り組み、以来、再構築、再々構築を含め、一貫して自衛隊の後方系システム開発を担当しています。後方系システムというのは、現場で必要とする食料、燃料を含めた全ての物資を、最適な手段で補給・輸送するためのシステムで、いわゆるロジスティックスであり部隊の任務遂行において非常に重要となるシステムです。時代や環境に合わせてシステムは最適化する必要があり、お客さまからの要請に応じて再構築を重ねてきました。またマネージャー昇格の前後6年間、NECに出向して事業全体を管理する業務に就きました。
ターニングポイントとなったのは、いつ、どのような取り組みでしょうか。
一つは、主任になる前、現場向けの後方系システムのプロジェクトリーダを任されたことです。このときに、顧客業務を勉強し、お客さまとシステムを作り上げたことが最初の転機でした。お客さまと一体となって作ったという点が一番自身の成長につながりました。当時の上司が私を信頼し、プロジェクト遂行全般の権限委譲をしてくれたことは今でも非常に感謝しています。二つ目は、NECへの出向です。担当事業のプロジェクトマネージャーとして社内を取りまとめ、顧客折衝、営業部門や管理部門、品質保証部門と連携して事業を遂行しました。社内外の人脈が広がり、その人的ネットワークは自身の財産となりました。また、システムが安定して稼動し始めると、現場幹部の方から高い評価をいただき、やりがいを実感しました。
現在の仕事内容を教えてください。
2024年、シニアプロフェッショナルに昇格しました。継続して後方系システムに関わっています。プロフェッショナルは特化した技術の高い専門性を持った方が多く、私の場合は後方系事業ドメインに特化したプロフェッショナルと自覚しています。現在は、お客さまの現状の業務を可視化し、様々なシステム提案作業を行っています。新拠点の開設や老朽化した拠点のリニューアルに際し、AIやロボティクス等を活用した物流DXを導入することで、省人化や効率化を図る試みです。現在、お客さまの業務要件を分析・整理する調査・研究の段階であり、今後システム開発を行う予定です。この開発したシステムは今後、複数の拠点に導入する予定であり、その受注獲得が今の私のミッションです。
仕事の醍醐味や面白さを教えてください。
大規模プロジェクトのソフトウェアをチームで開発し、ソフトウェアの品質を高めるためのプロセスを経験する中で、チームビルディングとそのチーム力を感じるとき、この仕事の醍醐味を感じます。また、ソフトウェア開発にあたっては、社内外と技術的な連携を行い、お客さまとはユーザーインタフェースを含めた要件調整を行います。その要件調整を行い、開発したソフトウェアがお客さまに受入れられたときは、大きな達成感があります。また、24時間365日稼動しているシステムであることから、安定的に運用されていること、それが国家の安全保障に寄与していることに誇りとやりがいを感じます。
今後の目標、取り組んでいきたいことを教えてください。
現在提案しているシステムを受注し完遂することが、当面の目標です。そのシステムの導入を全国規模で拡大してきたいと考えています。また、シニアプロフェッショナルは所属部門にとらわれず、部門横断的により良いシステムを提案することが可能な役職です。今後は、他部門も巻き込み、後方系事業ドメインのプロフェッショナルとして、さらなる事業拡大に取り組みたいとも考えています。また、これまで培ってきた知見を多くの人に継承することも自身の役割です。そうした取り組みを通じて、後任者育成にも取り組んでいきたいと考えています。